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【プレスリリース】日本企業の取締役会 デジタル・ガバナンス、サイバーセキュリティ、リスク管理面で世界とのギャップが明らかに

~トライコーとフィナンシャル・タイムズ・ボード・ディレクター・プログラムによる報告書を発表~

東京--(BUSINESS WIRE)-- (ビジネスワイヤ) -- トライコー・グループフィナンシャル・タイムズ・ボード・ディレクター・プログラムは、COVID-19により引き起こされた世界的な混乱を受けた日本およびその他のアジア太平洋地域の全般的な企業心理を明らかにするために、初のアジア太平洋取締役バロメーター報告書を共同で発表しました。

2021年版アジア太平洋取締役バロメーター報告書では、以下の点が明らかにされました:

  • 取締役会は、COVID-19のパンデミックによる強烈な逆風に直面する中、デジタル適応やデジタルトランスフォーメーション(DX)への圧力の高まりに苦慮している。
  • 事業継続計画(BCP)とコーポレートガバナンス・リスク管理・コンプライアンス(GRC)が取締役にとって重大な責務となり、取締役会の最優先課題である。
  • 取締役会には、パンデミック後の最も好ましい運営モデルになると考えられる、対面での会議とバーチャルでの会議を融合した、「ハイブリッド型会議モデル」に対応可能な設備が備わっていない。
  • 情報格差が拡大を続ける中、取締役会の対応の後れが顕著に見られており、業務およびセキュリティ上のリスクと非効率性がうかがわれる。
  • サイバーセキュリティ面でのギャップが取締役会の運営と完全性に対する脅威となっている。

2021年版アジア太平洋取締役バロメーター報告書は、DXの主要分野サイバーセキュリティ取締役会の運営GRCBCPに関する世界の取締役の見解と行動を明らかにしています。

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英語版プレスリリースはこちら

私たちは、ニューノーマル時代を迎え入れ、まさに現在、時代に適応すべく、環境の適応をさまざまな側面から模索しています。

企業運営においては、今後もさらなるリスク耐性を高めつつ強固な組織を築くために、より優れたガバナンスの実現と、取締役会運営の変容が求められています。

こちらのコラムでは、

・より良いガバナンスを実現するための取締役会の「あるべき姿」
・ ニューノーマル時代の取締役会 開始前・開始中・開始後の各チェック項目
・ テクノロジーの利用

などについて、シリーズでご紹介しています。